青野海運グループ

第七章　転換期 （昭和50年代）オイルショックを乗り越えて

第2次オイルショック勃発

　昭和53年には第2次オイルショックが起った。12月のイラン原油の輸出停止とＯＰＥＣ（石油輸出国機構）による原油の段階的値上げがきっかけとなった。政府は54年1月末にエネルギー･省資源対策推進会議を開き、エネルギー節約策を決めたが、2月に入ると石油メジャー各社の大幅な供給削減と値上げの通告が相次ぎ、スポット原油は高騰した。政府が再び対策推進会議を開いて官公庁の暖房の節約、マイカー自粛、産業のエネルギー転換など広範囲にわたる石油消費節約対策を決定したのが3月だった｡

燃料油対策協議会発足

　青野海運株式会社では第1次オイルショック時の教訓によって燃料油の確保には不安はなかったが、価格高騰には手を焼いた。6月、社内に燃料油対策協議会を設け、海工務関係者と佐名定男(第8金光丸船長)、飯尾仁春(第53金光丸船長)、村上悦朗(第61金光丸船長)、塩崎徳次(第75金光丸機関長)、藤沢正則(第58金光丸機関長)、野間啓三(第62金光丸機関長)を構成メンバーとして燃料油事情の情報把握、対策の検討などを行った。
　昭和55年1月1日付の社報で、重馬は｢新年の挨拶｣を次のように記している。
　『御承知の通り昨年後半に至り、石油を中心とする海外インフレの影響を受け、国際収支の赤字基調の下に円安が進行し、せっかくの景気上昇気運も失速し、不況と失業の不安の中で越年することになりました。
　わが社もまた、役員以下全社員の必死の努力にも拘らず、ついに初期の目的を達成することが出来ず、多くの課題を残してよりきびしい経済情勢の中に突入することになりました。
　従ってこの難局を生き抜くためには、先ず一人一人がヤル気を出さねばなりません。
　その上に労使の一層の協力体制を確立して自主経営に徹し、新技術の開発や新しい市場の開拓確保等を中心に経営戦略の積極的展開を図ると共に、これに対応した企業体質の改善と強化が必要であります。
　本年も円（マル）に十の字の和合丸に、安全と実意とヤル気の旗をひるがえしてこの荒海を突破しようではありませんか』 第2次オイルショックは内航業界を暗黒の荒海に放り出し、青野海運株式会社も5年間の長き業績停滞を余儀なくされた。